剣道でキャリア設計をするときに必要なこと

こんにちは。

私は剣道ブロガーのKENDO KAWANOと申します。

脱サラして剣道ブロガー兼YouTuber(現在準備中)に転身しました。

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今回は、

「剣道でキャリア設計をするときに必要なこと」

について、取り上げていきます。

剣道具職人のいる店剣道防具工房「源」

剣道でキャリア設計をするときに必要なこと
警察官になる
教員になる
剣道具販売関係者になる
その他
全てに共通することは「計画性」
まとめ

剣道でキャリア設計をするときに必要なこと

　はじめに結論から言います。

　剣道でキャリア設計をするときに必要なことは、ズバリ「計画性」です。

　ちなみに今回、剣道でキャリア設計をするということは、「剣道と関連した職に就いて生計を立てる」という定義にさせてもらいます。この定義に沿って考えると、剣道でキャリア設計をする方法には以下に4つが考えられます。

・警察官になる

・教員になる

・剣道具販売関係者になる

・その他

　この記事では、それぞれの職業と剣道の関係について簡単に解説したあと、「計画性」の重要さについて説明していきます。

警察官になる

　剣道のプロに一番近い存在が警察官です。警察官にはいわゆる「剣道特練員」というものが存在しており、特に警視庁や大阪府警などがある大都市の警察組織では剣道を専門的に訓練することが職務の大半を占めている(時期や時勢による)という現実があります。

　もちろん、地方の警察組織になると大都市ほど剣道に特化した職務というわけにはいかないでしょうが、私の知る限りどの都道府県にも「剣道特練員」的な警察官の方はいらっしゃると思います。

　さて、「剣道の稽古をして試合をして生計を立てる」という耳で聞けば本当にプロさながらの警察官の剣道特練員ですが、もちろん誰でもなれるというわけではありません。

　どの都道府県においても、毎年10名も採用などということは絶対にありません。多くても３~４名、もしくは１~２名程度の狭き門となります。

　参考程度に説明すると、剣道特練員の募集はもちろん高卒もありますが、多くは大卒となります。必要なものは当然剣道の実績となりますが、最低でも全日本学生剣道優勝大会(選手権大会=個人でもよいかも？)への出場はしておきたいところです。令和元年度の全日本出場校は６４校で、１校につき登録９名ですから、５７６名が出場ということになります。しかし全員が４年生(就活生)ではないので仮に３分の２が就活生とすれば約３８０名となり、３８０名のライバルの中から剣道特練員を勝ち取るということになります。

　しかし、先ほどカッコ書きにしましたが団体では全日本に出場していなくても個人で出場したという人もいるのでもう少しライバルは増えそうです。また、全日本出場と簡単に書いていますが、関東大会では９３チームのうち２０チームが、九州大会では３０チーム中８チームが出場できるということも付け加えておきます。

　要するに、剣道特練員になるということは大変難易度の高いことであるということです。全日本に出場した就活生が全員剣道特練員を志望しているわけではありませんが、あくまで仮定の話として参考にしてもらえたらと思います。

教員になる

　剣道の専門家という意味合いでは、警察官に次いでその言葉に近いのが教員になるのではないでしょうか。

　ご存知のように、日本の学校では部活動(クラブ活動)が設置されており、学校教育とスポーツが密接に関係しています。したがって、学校の教員になれば部活動を通して剣道指導をしたり、場合によっては自己の剣道の研鑽を積むことにもつながります。

　学校の教員といってもいくつかのパターンがあります。

　①公立高校

　公立高校の教員は、各都道府県の採用試験を経て採用となります。募集人数は都道府県や年度によって違うと思いますが、剣道の実力というよりも学力試験や教員としての資質が問われるので、努力次第で誰にでもチャンスがあるという意味では警察官よりも可能性は広がるかもしれません。

　②私立高校

　私立高校の教員は、学校ごとの採用試験を経て採用となります。複数の高校をもつ大学の付属高校などであれば合同で採用試験がある場合もあるようですが、基本的にはその学校独自で行われます。また私立高校では、経営者や校長の意向が強く反映されるため、剣道の指導者を募集しているということであれば、タイミングさえ合えば割となりやすいといえるかもしれません。

　教員になる際には、教科も関係してきます。基本的にはスポーツを指導するという立場となりますので、保健体育の免許を所有しているということが前提となるでしょう。実際に剣道の指導者の多くは保健体育の教員です。特に公立高校となると都道府県の人事課も保健体育の教員を軸に各競技の人事を当てはめていくでしょうから、特にその傾向が強いように感じます。※他教科の先生がいないと言っているわけではありません。

　私立高校の場合も基本的には保健体育の教員が多いです。しかし先述したように、私立高校は経営者や校長の判断で採用が決まるケースがありますので、教科は不問となる場合も多々あります。例えば地歴公民(社会)や理科などの教員が剣道の指導をするケースも少なくはありません。

　このように、教員と一口にいっても色々なパターンがあるのですが、就職する難易度としては剣道特練員とよりも低いかもしれません。ただし、忘れてはいけないのは学校の教員は剣道の指導が主たる職務ではないということです。クラスの生徒を受け持って、授業を行って、校内の担当業務をして、その下に部活動という業務があります。したがって、自分の思うように指導や稽古ができるとは限りませんので、そのあたりをよく考える必要がありそうです。

剣道具販売関係者になる

　剣道具販売関係者には大きく２パターンあると思います。

　①剣道具販売店(武道具店)

　俗に防具屋といったりしますが、剣道具を販売する会社に就職する(起業する)というパターンです。剣道具の販売会社と聞けば何十人も社員がいるというのはあまり聞かないので毎年求人があるというわけではなさそうです。また、起業して剣道具店を作るという方法もあるでしょうが、少子化の時代に新規参入する難易度はかなり高そうです。正直、剣道具店に関する知識とデータ不足で正確なことはいえませんが、剣道具販売店に就職することは高難易度のように感じます。

　②職人

　剣道具制作の職人になるという方法もあります。例えば、竹刀や面・小手・胴・垂などの制作です。これも詳しくはありませんが、方法としては職人さんに弟子入りするという方法以外にはなさそうです。ただしどの程度の収入でどのような働き方なのかは人によりけりだと思いますので、難易度は測りかねます。

　剣道具販売関係の仕事に就けば、その仕事の性質上剣道の稽古に参加する機会も多くなるでしょう。しかしながら、正確にはわかりませんが、求人の少なさや新規参入の難しさなど低くはない障壁がありそうです。

その他

　その他のキャリア設計としていくつか挙げていきます。

　①刑務官

　警察官と近い採用の方法が刑務官にもあるようです。ただし、私の聞く限りの情報では警察官の剣道特練員ほど剣道に特化した勤務体系とはならないようです。

　②道場

　道場経営という方法もあります。大都市圏の大きな道場では実際に道場経営で生計を立てている人もいるようです。剣道のプロといえば本筋でいえばこれが本当のプロということになります。ただしこれは特殊な例で、９９．９％の道場主は本業のかたわら道場で少年や大人の指導に当たっています。

　③情報発信

　現代特有のキャリア設計といえます。例えば代表的なものがYouTubeです。剣道に関する情報を提供することで広告収入などを得ていくという仕組みです。１つの動画を数万回閲覧されて、それを月々数十本単位で投稿しなければならないという点を考えると、生計を立てるという面では超高難易度といえるでしょう。

全てに共通することは「計画性」

　今回の記事では、剣道でキャリア設計をするいくつかの方法について説明していきましたが、全ての職種に共通していえることは「計画性」の重要さです。

　例えば、警察官になりたいと思ったときに、自分が各都道府県の１名や２名の枠に入ることが可能なのかどうか、また仮に入ることができた場合も警察組織のなかで順応して更に剣道を伸ばしていけるのかどうかを最低でも大学３年生までの間に考えておかなければなりません。「剣道特練員になったが、ついていけず「交番」や「署」などの他の部署にまわされた」では剣道でキャリア設計をすることにはならないのです。

　教員になりたいと思った場合でも、自分に教科を指導することができるかどうかの検討や生徒の指導をすることへの自信や自分なりの指導理論体系を構築できているかどうかなど検討しなければならないことは多岐にわたります。また、教員は免許状を持っていないとなることはできません。通常大学４年間を通じて資格取得することになります。そうでない場合でも取得には最短でも２年はかかります。

　剣道具販売関係に就職しようと思えば、先ほど述べたように一般の人間にはあまり出回っていない採用や求人の情報などをしっかりとリサーチしていく必要があります。

　その他の方法についても、自分に合っているのかという点や収支の予想をしっかりと立ててからでなければ、ただの夢見る青年に終わってしまいます。

　剣道でキャリア設計をするということは、ただでさえ困難な道です。その道に進もうとするとき、「計画性」をもって準備やリサーチができるかどうかが成功のカギといえそうです。